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米大手銀行33行、FRBのストレステストをクリア

日本時間: 2016年6月24日 12時0分 公開

PNC・ファイナンシャル・サービス・グループ(PNC Financial Services Group)やバンク・オブ・ニューヨーク・メロン(Bank of New York Mellon)、シチズンズ・ファイナンシャル・グループ(Citizens Financial Group)、ハンティントン・バンクシェアーズ(Huntington Bancshares)などを含むアメリカの大手銀行33行は木曜日、アメリカの中央銀行である連邦準備制度によって2008年以降毎年実施されているストレステストをクリアしました。
このストレステストで、アメリカの大手銀行は2007年から2008年にかけての金融危機の頃に比べ、はるかに多くの資産を計上しており、世界的なレベルでの深刻な不況にも耐えることができるようになっているとしています。

今回ストレステストを実施した33の銀行すべてにおいて、質の高い自己資本とされる普通株式等ティア1の比率がFRBの定める最低基準である4.5%を上回っており、ストレステストに参加した全ての銀行を合計した普通株式等ティア1比率は8.4%となっています。
バンク・オブ・ニューヨーク・メロンではこの比率が10.5%と非常に良好な状態であったほか、PNC・ファイナンシャル・サービス・グループでは7.6%、シチズンズ・ファイナンシャル・グループでは8.8%、ハンティントン・バンクシェアーズでは5%という結果でした。
ストレステストを実施した銀行すべてがストレステストをクリアするのは、これで2年連続となります。
ストレステストの結果について、各銀行は現在のところ連邦準備制度の発表した内容以上のコメントを控えています。

今年のストレステストで用意されたシナリオのなかで最悪のシナリオとなっているものは、アメリカの株式市場が50%急落するほどの不況が想定されており、失業率は10%を超え、商業用不動産価格は30%下落、住宅用不動産価格は25%下落するというものでした。
このシナリオの下では、投資家はパニックに陥り、最も安全な資産とされる米国短期国債の利回りもマイナスになるとされています。
連邦準備制度によるストレステストのシナリオは、世界の経済情勢を反映して毎年変更されており、欧州や日本においてマイナス金利が導入されたことから、米国短期国債におけるマイナス金利の可能性がシナリオに反映されたものと考えられます。

木曜日に発表されたストレステストの結果に引き続き、来週にはストレステストの第2ラウンドの結果が明らかとなる予定で、この第2ラウンドの結果次第で、各銀行は配当や自己株式取得などの株主への還元政策を実行できるかが決まります。

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